要件to効果

法律を勉強していると、要件効果が大切だといわれます。

どのようなことがあれば（権利義務の変動条件）、どのような帰結になるのか（権利義務の発生、変更、消滅）を考えながら学習することは大変意義があります。

条文の書き方として「～のとき、・・・・することができる」などと規定がされています。

民法９５条　錯誤
意思表示は、次に掲げる錯誤に基づくものであって、その錯誤が法律行為の目的及び取引の社会通念に照らし重要なものである「とき」は、「取り消すことができる」。
一 意思表示に対応する意思を錯誤
二 表意者が法律行為の基礎とした事情についてのその認識が真実に反する錯誤

錯誤の場合、何を主張したいかというと「取り消す」ことです。
その主張するために必要な事情が、「意思表示に対応する錯誤、表意者が法律行為の基礎とした事情についてのその認識が真実に反する錯誤」で「錯誤が法律行為の目的及び取引の社会通念に照らし重要なものであったこと」です。

このように、法律には要件効果が記載されています。
公序良俗（民法９０条）であれば、「公の秩序又は善良の風俗に反する事項を目的とする法律行為は、無効とする」と規定されています。

公の秩序又は善良の風俗に反する事項を目的とする法律行為という要件に当てはまるものは、効果として無効となります。

法律を勉強するうえで、どのような要件が求められ、その要件を具備した場合にはどのような効果が発生するのかを理解することが大切です。

要件もその要件の意味が何なのかを掘り下げていく必要があります。
錯誤で言うと「錯誤が法律行為の目的及び取引の社会通念に照らし重要なものであるとき」とは何か、ということを理解することが問題を解くうえで大切となります。

大野