民法２０２条１項においては「占有の訴えは本権の訴えを妨げず、また、本権の訴えは占有の訴えを妨げない」と規定している。
占有の訴えと本権の訴えは別物であると考えられています。

占有を侵害された場合、これを排除することができる権利として占有訴権があります。
占有保持の訴え（１９８条　占有を妨害された場合）
占有保全の訴え（１９９条　占有を妨害おそれがある場合）
占有回収の訴え（２００条　占有を奪われた場合）

本権とは、物の支配を根拠づける法的な権利を言います。すなわち、占有について法律上正当なものとさせる権利を言います。
所有権、賃借権、質権、地上権などが当たります。

占有権は、物を現実上支配している状態を認める権利を言います。すなわち、占有について事実上保護する権利を言います（社会秩序を守るための権利）

よって、占有訴権に基づく訴えは、本権とは別物です。
例えば時計が盗まれた場合、所有者であれば、所有権に基づいて返還請求をすることができます（本権の訴え）
占有していたのであれば、占有回収の訴えをすることができます（占有訴権）

そして、２０２条１項によると、どちらで訴えてもよいことになりまし、両方を同時に訴えることができます。

大野